 調査票
| 面接調査票 |
日本語版
英語版
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| 留置調査票 |
日本語版
英語版
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| ※JGSSの調査票で用いられている設問を、別の調査で利用することを計画される場合には、必ず事前にJGSS研究センターまでご相談ください。設問の中には、外部機関のライセンスが必要な設問や、共同研究機関と共同で作成した設問が含まれておりますので、利用を許可できない場合があります。設問の流用により、利用者や第三者に損害や不利益が生じても、当センターでは一切の責任を負いかねます。
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コードブック
標本抽出
| 調査地域 |
全国 |
| 調査対象 |
２０１４年１２月３１日時点で満２０歳以上８９歳以下の男女個人
（大正１４年１月１日～平成６年１２月３１日までに生まれた男女） |
| 標本数 |
４，５００人 |
| 抽出方法 |
層化二段無作為抽出法
（全国を６ブロックに分け、市郡規模によって４段階に層化し、人口比例により３００地点を抽出。各地点において、１４～１６名を抽出。） |
実施の方法
各調査対象者に対して、面接調査法と留置調査法を併用している。
調査票には、EASS 2014 Work Life モジュールの一部、ISSP 2015 Work Orientation の一部、JGSS-2000以降の継続的な設問、時事的な設問が含まれている。
実査は、一般社団法人中央調査社に委託して、2015年2月～5月に実施した。
面接調査と留置調査の実施順序は、対象者の都合や希望を考慮し、調査員の状況判断に任せた。調査員には、調査の実施順序を記録させた。
JGSS-2015は、下記の研究助成および大阪商業大学の支援により実施され、データが整備された。
-JSPS科研費JP26245060「東アジアにおけるワークライフバランスと社会の持続的可能性に関する総合的研究」（平成26～28年度基盤（A）研究代表：岩井紀子）
-大阪商業大学アミューズメント産業研究所「ギャンブル依存に関する実証的調査研究」（研究代表：谷岡一郎）
-日本経済研究センター研究奨励金「大規模災害のリスク認知の変化と原子力政策への態度に影響する要因についての研究」（岩井紀子）
-JSPS科研費JP15H03485「東アジアにおける教育過剰と就業行動・意識との関係に関する比較研究」（平成27～29年度基盤（B）研究代表：岩井八郎）
-労働問題に関する調査研究助成金「東アジアにおける教育過剰と就業行動・意識との関係に関する比較研究―EASS2014による計量社会学分析―」（研究代表：岩井八郎）
-JSPS科研費JP24243057「東日本大震災と日本社会の再建－地震、津波、原発震災の被害とその克服の道」（研究代表：加藤眞義）
| 単位：ケース数（％） |
| 面接→留置 |
留置→面接 |
無回答 |
計 |
| １，８６７（８９．８） |
１９３（９．３） |
１９（０．９） |
２，０７９（１００．０） |
回収率
| アタック数 |
4,500ケース
|
| 有効回収数 |
2,079ケース |
| 無効票数 |
2,421ケース（うち転居192、住所不明45、死亡14、長期不在72、病気140、入院77、その他6） |
| 回収率 |
52.6%
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回答者の性別・年齢別分布
| 単位：ケース数（％） |
| |
２０代 |
３０代 |
４０代 |
５０代 |
６０代 |
７０代 |
８０代 |
計 |
| 男性 |
108
(11.3) |
133
(14.0) |
147
(15.4) |
159
(16.7) |
208
(21.8) |
144
(15.1) |
53
(5.6) |
952
(100.0) |
| 女性 |
113
(10.0) |
178
(15.8) |
194
(17.2) |
210
(18.6) |
195
(17.3) |
160
(14.2) |
77
(6.8) |
1,127
(100.0) |
| 計 |
221
(10.6) |
311
(15.0) |
341
(16.4) |
369
(17.7) |
403
(19.4) |
304
(14.6) |
130
(6.3) |
2,079
(100.0) |
|
