 調査のねらい
| １． |
GSSのこれまでの全質問項目の中から、取り上げられた頻度が高く、近年用いられ、かつ日本で使用可能と考えられる項目を選定した。 |
| ２． |
日本における近年の各種の世論調査などから、関心が高く、必要と思われる項目を追加した。 |
| ３． |
調査票は、回答者の属性・職業生活を問う部分と回答者の行動や意識を問う部分に分け、前者を調査員による面接、後者を留置による自記式として、二つの方法を併用した。 |
| ４． |
留置に関しては、Ａ票とＢ票の２種類を作成した。両者は、選択肢の用語や数などが一部異なり、Ａ票には、GSSと互換性をもつ選択肢を設定した。 |
| ５． |
調査地域は、全国調査への手掛かりとして、首都圏と大阪の２地区を選定した。首都圏では、農業地域を加えた特性の異なる５つの地域を設定した。 |
| ６． |
性別・年代別の回収率、回答分布を検討するために、各地点において各年代の男女を抽出した。 |
サンプリング
［首都圏］
首都圏５０km圏内で、工業地域、商業地域、農業地域、住宅地域（一般）、住宅地域（団地）を層化、各地域４地点を抽出、計２０地点。
各地点において、２０歳代から６０歳代の各年代の男性１名、女性１名を抽出。正規対象２００名、予備対象４００名。
［大阪府］
大阪府下全域（岬町を除く）。層化２段抽出 、計２０地点。
各地点において、２０歳代から６０歳代の各年代の男性１名、女性１名を抽出。
正規対象２００名、予備対象４００名
２種類の留置調査票の使い分け
各対象者に対して、面接調査と留置調査の両方を行うが、留置調査票は、Ａ票またはＢ票をランダムに割り振った。
留置調査と面接調査の実施順序
留置調査と面接調査のどちらを先に実施するかについても、ランダムに割り振った。
回収率
第１回予備調査は１９９９年３月上旬から下旬にかけて、首都圏と大阪府下で実施した。
| 首都圏 |
アタック数 |
３８０ケース
うち転居・住所不明が１７ケース |
| 有効回収数 |
１５９ケース |
| 回収率 |
４３．８％（転居、住所不明を除く） |
| 大阪府 |
アタック数 |
３７４ケース
うち転居・住所不明が２５ケース |
| 有効回収数 |
１５１ケース |
| 回収率 |
４３．３％（転居、住所不明を除く） |
面接調査と留置調査の実施順序
| 単位：ケース数（％） |
| 面接→留置 |
留置→面接 |
| １８２（５８．７） |
１２８（４１．３） |
二種類の留置調査票の実施状況
| 単位：ケース数（％） |
| |
首都圏 |
大阪府 |
計 |
| 一般住宅 |
団地 |
商業地域 |
工業地域 |
農村地域 |
| 留置Ａ票 |
17
(11.6) |
14
(9.5) |
14
(9.5) |
15
(10.2) |
14
(9.5) |
73
(49.7) |
147
(47.4) |
| 留置Ｂ票 |
18
(11.0) |
18
(11.0) |
16
(9.8) |
14
(8.6) |
19
(11.7) |
78
(47.9) |
163
(52.6) |
| 計 |
35
(11.3) |
32
(10.3) |
30
(9.7) |
29
(9.4) |
33
(10.6) |
151
(48.7) |
310
(100.0) |
回答者の性別・年齢別分布
| 単位：ケース数（％） |
| |
２０代 |
３０代 |
４０代 |
５０代 |
６０代 |
計 |
| 男性 |
25(16.6) |
29(19.2) |
32(21.2) |
29(18.5) |
37(24.5) |
151(48.7) |
| 女性 |
33(20.8) |
29(18.2) |
28(17.2) |
32(21.4) |
35(22.0) |
159(51.3) |
| 計 |
58(18.7) |
58(18.7) |
60(19.4) |
61(19.7) |
72(23.2) |
310(100.0) |
|
