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JGSS-2015「第10回生活と意識についての国際比較調査」の調査概要

調査票

日本語版 英語版

 

 

コードブック

日本語版

 

 

標本抽出

調査地域 全国
調査対象 2014年12月31日時点で満20歳以上89歳以下の男女個人
(大正14年1月1日~平成6年12月31日までに生まれた男女)
標本数 4,500人
抽出方法 層化二段無作為抽出法
(全国を6ブロックに分け、市郡規模によって4段階に層化し、人口比例により300地点を抽出。各地点において、14~16名を抽出。)

 

実施の方法

各調査対象者に対して、面接調査法と留置調査法を併用している。
調査票には、EASS 2014 Work Life モジュールの一部、ISSP 2015 Work Orientation の一部、JGSS-2000以降の継続的な設問、時事的な設問が含まれている。

実査は、一般社団法人中央調査社に委託して、2015年2月~5月に実施した。
面接調査と留置調査の実施順序は、対象者の都合や希望を考慮し、調査員の状況判断に任せた。調査員には、調査の実施順序を記録させた。

実査の費用は、JGSS-2015は、下記の研究助成および大阪商業大学の支援により実施され、データが整備された。
-JSPS科研費26245060「東アジアにおけるワークライフバランスと社会の持続的可能性に関する総合的研究」(平成26~28年度基盤(A)研究代表:岩井紀子)
-大阪商業大学アミューズメント産業研究所「ギャンブル依存に関する実証的調査研究」(研究代表:谷岡一郎)
-日本経済研究センター研究奨励金「大規模災害のリスク認知の変化と原子力政策への態度に影響する要因についての研究」(岩井紀子)
-JSPS科研費15H03485「東アジアにおける教育過剰と就業行動・意識との関係に関する比較研究」(平成27~29年度基盤(B)研究代表:岩井八郎)
-労働問題に関する調査研究助成金「東アジアにおける教育過剰と就業行動・意識との関係に関する比較研究―EASS2014による計量社会学分析―」(研究代表:岩井八郎)
-JSPS科研費24243057「東日本大震災と日本社会の再建-地震、津波、原発震災の被害とその克服の道」(研究代表:加藤眞義)

単位:ケース数(%)
面接→留置 留置→面接 無回答
1,867(89.8) 193(9.3) 19(0.9) 2,079(100.0)

 

回収率

アタック数 4,500ケース
有効回収数 2,079ケース
無効票数 2,421ケース(うち転居193、住所不明45、死亡14、長期不在71、病気128、入院77、その他8)
回収率 52.4%

 

回答者の性別・年齢別分布

単位:ケース数(%)
  20代 30代 40代 50代 60代 70代 80代
男性 108
(11.3)
133
(14.0)
147
(15.4)
159
(16.7)
208
(21.8)
144
(15.1)
53
(5.6)
952
(100.0)
女性 113
(10.0)
178
(15.8)
194
(17.2)
210
(18.6)
195
(17.3)
160
(14.2)
77
(6.8)
1,127
(100.0)
221
(10.6)
331
(15.0)
341
(16.4)
369
(17.7)
403
(19.4)
304
(14.6)
130
(6.3)
2,079
(100.0)
 
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