オンサイト利用

オンサイトとは、情報セキュリティが確保された環境で、許可を受けた研究者が地点情報などのデータを用いて、独自の分析を行うことができる専用施設です。利用希望者はオンサイト利用の申請・許可を得て、本センターへ来所して分析することができます（研究者と大学院生のみ利用が可能です）。分析終了後、所定の審査を経た分析結果のみを持ち帰ることができます。

利用可能なデータ

〇 地点データ

　JGSS研究センターは、調査対象者の回答をベースにする調査データとは別に、対象者を抽出した地点などの情報をデータとして保有しています。しかし、自治体がウェブサイトに掲載している「住民基本台帳を閲覧して抽出された地点」に関する情報および名簿情報などと組み合わせて、対象者個人が特定される危険性が皆無とは言えないため、アーカイブに寄託する一般公開データには組み込まず、センター内に留めています。 　

〇 日本のビジネスエリート調査（1960年・1970年）

データ名
・ 日本のビジネスエリート調査（1960年）
・ 日本のビジネスエリート調査（1970年）
・ 日本のビジネスエリート調査（1960年・1970年の統合版）

　「ビジネスエリート調査」は、1959～1970 年にかけて、関西学院大学名誉教授 萬成博（当時は関西学院大学教授）・James C.Abegglen（1959 年、1960 年調査時は国際スタンダード電気会社工業部長・マサチューセッツ工科大学研究員、1970 年調査時は株式会社ボストンコンサルティンググループ社長）によって実施されたものであり、萬成教授より寄託されました。
ビジネスエリート調査（1960 年・1970 年）のデータ整備は、JSPS 人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業JPJS00218077184の助成を得ました。
　調査の概要や質問項目、データセットの変数一覧、関連文献については、「日本のビジネスエリート調査（1960 年・1970 年）のデータ整備―データ入力からオンサイト利用の準備まで―」 『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19]』をご参照ください。

 データ利用の流れと注意事項

〇 注意事項

利用申請方法

利用を希望される方は、オンサイト利用申請書に必要事項を記入のうえ、PDFファイルを下記のメールアドレスまでお送りください。共同研究でデータを利用する場合、共同研究者全員が利用申請書を個別にご提出ください。なお、保証人として、研究学科長等の所属長の署名が必要です。大学院生の場合は、保証人とは別に指導教員の署名も必要です。申請者の署名捺印はご来所時に行っていただきます。PDFのご送付の際には保証人の署名が入っている（大学院生の場合は指導教員の署名も）申請書をお送りください。

提出先：大阪商業大学JGSS研究センター
E-mail: jgssdds@daishodai.ac.jp

利用にあたっては、データ利用申請書に記載されている誓約事項を厳守してください。

利用可能なソフトウェア （※1）

・ Esri ArcGIS 10.8.1、ArcGIS Pro 2.9　（※2）
・ IBM SPSS 29　（※3）
・ Stata/SE 18
・ R （RStudioも利用可）

※1： マクロやパッケージ等の利用や利用者が用意したデータやプログラムの利用を希望する場合、事前にその旨をお知らせください。
※2： Esriジャパンのスターターパックの広域地図、公共地図、基本統計（経済センサス基礎調査、市町村区のすがた、商業統計メッシュ、地域メッシュ統計）及び2000年～2015年国勢調査の統計GISデータを、抽出地点と結合してご利用いただけます。データパックの詳細についてはhttps://www.esrij.com/productsをご確認ください。
※3： Regression、Advanced Statistics、Categories、Missing Values、Amosパックがインストールされています。

利用時間

平日10：00 ～ 18：00
※夏季休業・年末年始の休業期間を除く 。なお、上記の利用時間であっても、都合により利用できない場合があります。

JGSS研究センターオンサイト室の様子

大阪商業大学 JGSS研究センター
E-mail：jgssdds@daishodai.ac.jp